2017年は仮想通貨元年?三菱UFJ銀行などの大企業も続々参入

2017年は当初から仮想通貨が注目を浴びビットコインを初め様々な仮想通貨が高騰しました。

仮想通貨元年はインターネットの黎明期と似てるとも言われます。

インターネットも初めは怪しいものだと思われていた?

インターネットが始まった時も、可能性を感じて先行投資した人たちは、後にIT長者と呼ばれる位の富を築きあげました。

 

日本においてインターネットの歴史は1,984年に始まりました。

 

当初は怪しいと言われていたインターネットは、

今では誰もが当たり前のように使うものとして発展しました。

 

インターネットは1992年の段階で、1部の層にしか使われていない存在でした。

 

それから4年の時を経てインターネットは人口普及率約3.3%まで広がりました。

 

そのようなスタートを切ったインターネットですが、2017年現在今では人口普及率が94%超えています。

 

それに対してビットコインはどうかと言うと、2014年から2015年にかけて市場価値がどんどん高騰していきました。

 

2017年7月時点では日本におけるビットコインの保有率は約3%です。

インターネットが始まった時に起きる普及率と似ているといえます。

将来のビットコインやアルトコインの価格はどうなる?

10年後ビットコインやアルトコインの価格はどうなっているでしょうか?

 

インターネットと共に成長したYahoo!の株価を例に見てみると、

1,997日上場し当時は安値1株1,500,000円でした。

そこから株式を何度も分割し、1株当たり810,000株にまで増えました。

 

その後一株あたり467円になりましたが、467円 × 81万株で、約253倍に価格が上昇しています。

 

ただこれはITバブルと言うのもありますが、インターネットの普及に伴って会社が成長していっているということが言え、

実状を伴っての成長といえます。

 

 

仮想通貨同じような成長を遂げている?

これは仮想通貨も同じです。

仮想通貨も市場において普及率が増え、それに伴って決済サービスを中心として、様々なサービスも普及しています。

これに伴い仮想通貨の価格も数百倍に上昇しています。

大企業も続々と仮想通貨ビジネスに参入しています。

大企業が仮想通貨に参入する目的なんですが、ブロックチェーン技術を応用することにより、

従来コストのかかっていた領域が非常に効率化でき、それによってさらに収益を上げることができると考えられているからです。

 

例えば、ネットでショッピングをする際クレジットカードを使って支払うことがあると思います。

 

商品を販売している事業者はクレジットカードにおよそ5%の手数料を支払っています。

 

企業の年商が10億円だとすれば、5%の手数料でも約5千万円かかる計算になります。

ところが仮想通貨を使ってブロックチェーンのシステムを応用して決済の仕組みを構築すれば、その手数料はほとんどかからなくなります。

その分ユーザに還元することができると考えられます。

 

また、国内外の会社や個人の顧客に企業が送金する場合は通常銀行経由で送金しています。

この場合亜は手数料だけでなく時間もかかってしまいます。

 

ところが仮想通貨のそのシステムを利用することで瞬時に送金することができます。

 

これは企業にとっては非常に大きなメリットとなります。

 

これは近年のスピードアップしているビジネスに対する、まさに理想の取引体系であるといえます。

そのため仮想通貨の取引取引スピードの速さが注目されています。

 

まさに時間との勝負の現代に合った仕組みであるといえます。

 

 

仮想通貨投資市場に大企業も続々参入決定

仮想通貨がインターネットのように一般人に広まっていったときには、すでに億万長者になれる可能性は低くなっているといえます。

 

それでは、大企業が仮想通貨企業事業に参入している例を見てみましょう。

1つ目はSBIグループの取引仮想通貨取引所事業への参入です。

SBIホールディングス株式会社は2016年12月に仮想通貨取引所向けの事業をすることを発表しました。

 

仮想通貨の交換及び取引取引サービスを提供するSBIバーチャルカレンシーズ株式会社を設立し準備を進めています。

 

SBIグループが仮想通貨に参入することで株式投資家やFX事業者が注目をしています。

 

一方メガバンクも仮想通貨の普及には積極的であるといえます。

 

三菱UFJグループはアメリカの仮想通貨グループ大手のコインベースに出資することを表明しています。

 

コインベースは決済サービスや、仮想通貨を受け取る販売業者の決済処理など様々な事業展開している企業です。

 

コインベースは欧米を中心に世界中に展開しており、口座数は6,000,000件を超えていると言われていて、現在はさらに口座数を増やしています。

 

 

三菱UFJフィナンシャルグループはMUFGコインというものも発表しており、仮想通貨に対して積極的な姿勢を見せています。

 

今後のコインベースとの提携が進んでいくかどうかが注目されています。

 

今後国内の企業が仮想通貨の授業に参入していくとなれば、まだ一般に認められていない仮想通貨市場も大きく成長していくと考えられます。

これは株式やFXに投資するよりも圧倒的に稼げる可能性を仮想通貨が示しているといえます。

 

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