ビットコインはなぜオワコンなのか?マイニングの問題点

今回の記事では仮想通貨がオワコンと言われている理由について

僕なりの考察を書いてみたいと思います。

 

有名な人だとホリエモンやひろゆき氏といった方は明らかに仮想通貨に対しては否定的ですね。

彼らに言わせると仮想通貨は話題としては面白いけど、投資対象としては「オワコン」という感じのようです。

仮想通貨はオワコンなのか?マイニングという仕組みの問題点

仮想通貨がオワコンだといっている人たちのロジックで多いのが、

「ビットコインが終わるから仮想通貨も終わる」

「既に少数のオーナーが大部分の仮想通貨を保有している時点で

ゲームとして成り立たない」

というものですね。

 

他には「マイニングの費用である電気代が安い国でなければ勝負できない」といった、マイニングに対する批判もあります。

 

マイニングとは、ビットコインなどのブロックチェーンのブロックを伸ばす作業で、膨大な計算式をスーパーコンピューターを使って解くことで、ブロックに刻まれてきた情報が正しいと証明するというイメージでよいかと思います。

 

その作業が「採掘」に似ていることからマイニングと呼ばれています。

 

マイニングは結局はパソコンの性能と電気代の勝負だ

 

それで、このマイニングは結局のところ、採掘作業である「膨大な計算」が早いものが勝つというのが有力な説となっています。

 

つまり、マイニングの正解が1つだとすれば、いかにしてその正解に早くたどり着けるかが勝負なのです。

 

そうすると、単純にパソコンやスーパーコンピューターの性能の差がそのままマイニング技術の差となりやすいです。

 

また、マイニング作業は性能が良いパソコンを「ぶん回して」行われますので、ハイパワーなパソコンであるほど電気を多く必要とします。

パソコンが高速で計算処理をする時に熱を発するのでその冷却にも膨大な電気を必要とするのです。

マイニングのメインプレイヤーは寒い国や電気代が安い国の事業者?

 

そのため、今メインで活躍しているマイニングを行っている事業者である「マイナー」はノルウェーやスイスといった北欧の寒い地域に多かったり、電気代が安い中国の山奥などに集中しています。

 

少ないコストで多くの電気を発電できる業者が有利なので、電気の発電に石炭を使う事業者や、原子力などを使う事業者が上位を独占しているようです。

 

マイニングは年々採掘量が減っていき、マイニングに成功した時の報酬も減っていく予定なので、勝負が過熱していくと、電気代が安い国しか勝負ができないという意見があるのです。

 

そして、ビットコインなどの仮想通貨は51%以上を保有している団体や個人が現れたとたんに、そのシステムが崩壊を迎えるといわれています。

 

今のところ、仮想通貨はいわゆる「みんなの信用」で成り立っている状態です。

 

日本やアメリカといった国がその価値を保証しているわけではなく、仮想通貨市場に参加しているユーザーたちが価値があると認めているから、値段が付いたり、価値が高騰しているのです。

 

マイニングの独占はビットコインの終わりを意味するのか?

ブロックチェーン技術によって不正ができないことが信用の柱になっていますが、この不正ができないという仕組みが成り立つのは、あくまでみんながルール守っている状態であり、特定の団体や個人がマイニングを独占している状態ではないからです。

 

つまり、ある仮想通貨のマイニングのほとんどを一部の個人や団体が牛耳るようになるとデータの改ざんや、都合のいいデータの作成が可能になるので、一気に不正の温床となるといわれています。

 

このまま行けば、中国などのビットコインのマイニング業者がマイニングの上位を独占し、ビットコインをコントロールする権利を得てしまい、不正や改ざんが行われないから

安心という信用が崩れ去ってしまうという見方が、有力な仮想通貨の「オワコン説」のようです。

 

私はこのオワコン説の議論については正直どうでもよくて、仮想通貨の本質であるブロックチェーン技術を用いて世の中のシステムが変わっていくことこそが、仮想通貨の本当の価値なのではないかと思っています。

次回は仮想通貨の本質について私なりに考察したことを書いてみようと思います。

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